五輪とワクチン、割れる意見…古参IOC委員「選手優先」、仏五輪委「接種なし極めて厳しい」(スポーツ報知)

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出典元:スポーツ報知

東京五輪に参加する選手への新型コロナウイルス・ワクチンの優先接種について、世界保健機関(WHO)が25日、否定的な見解を示した。緊急事態対応を総括するマイク・ライアン氏が明かした。WHO主導の枠組みで接種を計画していた国際オリンピック委員会(IOC)にとっては想定外の発言となった。一方でフランス・オリンピック委員会(FOC)のデニス・マセリア会長は、接種なしでは極めて厳しい状況に直面すると訴えた。日本はワクチンなしで開催できるよう模索しているが、各団体の足並みはそろわず、混乱は収まらない。

 東京五輪開催のカギを握る新型コロナウイルスのワクチンについて、WHOが選手、関係者の優先接種を否定した。ライアン氏は25日の会見で、開催の是非や必要な対策はIOCや日本が決めると強調した上で「最も危険にさらされている人たちにすら、十分にワクチンが供給されていないという現実を直視しなければならない」と強調。当面は医療従事者と高齢者の接種に全力を挙げる必要があると強調した。

 IOCは、WHO主導で途上国にもワクチンを供給する「COVAX」プロジェクトの協力を得て、五輪・パラリンピックに出場する全選手への接種計画を進めていると英紙で報道されたばかり。選手の接種がない前提で、検査などを徹底しての開催を模索する日本政府とは違い、昨年11月にトーマス・バッハ会長(67)が「入手可能ならコストはIOCがみる」と発言するなどワクチン接種を推奨。最古参委員のディック・パウンド氏も選手が優先的に接種されるべきと主張するなど、積極的だった。WHOの発言は、その流れに冷や水を浴びせた形だ。

 一方で、接種なしでの開催に警告を出す関係者も現れた。FOCのマセリア会長は25日、接種なしの状況では日本入国後2週間の隔離の上、毎日朝晩に検査を受ける必要が出てくると指摘。ワクチンなしでは「極めて厳しい」状況に直面すると訴え「大会までは期間がある。多くの人が接種を受ける中で、出場する選手も考えを共有することを願っている」と語った。

 選手団を送り込む主要各国・地域の国内オリンピック委員会(NOC)の発言力は大きい。昨年3月の東京五輪延期決定の直前にもカナダが選手団派遣の取りやめを決め、オーストラリアが選手団結成を中止する方針を固めるなど“外堀”を埋められ、延期せざるを得ない状況に追い込まれた。27日のIOC理事会では、東京五輪の対応策なども協議される。コロナ禍で“トンネルの先の光”が見いだせない中、ここにきてワクチンを巡っても各団体の意見は一致せず。開催への逆風は収まりそうにない。

 ◆世界のワクチン接種事情 米製薬大手・ファイザーのワクチンは昨年12月に英国で接種されたことを手始めに、欧米、中東などでも本格的に接種を開始。最も進んでいるのがイスラエルで21日までに人口の33%が1回目の接種を完了。同国政府は3月末までに全国民への接種を行う方針。米国でも22日の時点で2000万人近くが接種。日本では2月下旬に医療従事者から始める予定。

 ◆東京五輪・パラリンピックへの各団体のワクチン対応

 ▼日本 昨年9月からの新型コロナウイルス対策調整会議で「ワクチンなし」で、感染防止対策や検査を徹底した上での大会開催を目指す。

 ▼IOC ワクチンの実用化を受け、バッハ会長が来日する選手、関係者に義務ではないことを強調しつつ「接種した上で参加してもらいたい。入手可能ならIOCがコストをみる」と接種を推奨。

 ▼WHO 感染防止対策や開催の是非はIOC、日本側が決定すると強調した上で、参加選手のワクチン優先接種に関しては否定。

 ▼FOC ワクチンなしでは選手が隔離や検査などで厳しい状況に直面するとし、選手に接種を推奨する考え。

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