女子ゴルフ協会、GMO主催撤退問題について選手に説明「全ての大会主催者様に繰り返し説明しご理解いただいている」(スポーツ報知)

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出典元:スポーツ報知

来年の女子ゴルフツアーからIT大手のGMOインターネットグループが大会の主催を撤退した件について、日本女子プロゴルフ協会(JLPGA)が会員(選手)向けに経緯を説明する文書を23日に送付したことが分かった。文書内では「誤った事実関係に基づくネット記事が散見されている」などと訴えている。

【一覧】ネット中継を巡る経緯

 この問題を巡っては今月中旬、GMOの熊谷正寿・代表取締役会長兼社長(58)が自身のツイッターで見解を主張。JLPGAから来年以降はネット配信はGOLF TVなどの有料放映しか認めないという通達があり「有料放送だけなら主催者を降ります」とつづった。同社は20日にGMO&サマンサカップ(今年は7月に茨城で開催)の来季開催を辞退したと公式サイトで発表した。

 これに対しJLPGAはこの日、「会員のみなさまへ」というタイトルで今回の件に言及した。まず、強調したのが「来年より全ての公認競技における放映権は、当協会に帰属する」というもの。21日に都内で行われた年間表彰式でもJLPGA・小林浩美会長(58)が「10月から一括インターネット配信を行っている。来年も引き続き取り組み、これまで通り地上波、BS、CS放送と主催者様のご意向に沿い、たくさんの媒体からファンの方に見ていただきたい」とあいさつした。

 GMO側はインターネット無料配信を行った今年の大会で約311万回再生と大きな反響があったことから、来年も実施する意向だったが、協会は今回の文書で「ネット配信は有料課金で行う方針」とし、「全ての大会主催者様に繰り返し説明し、ご理解いただいている」と主張。有料化の理由として、仮に無料ならテレビ放送と視聴者の奪い合いになること、配信の対価を得ることが協会の財政基盤の確立につながる点を挙げた。

 また昨年末と今年4月、GMOを含む大会主催者にミーティングで方針を説明済みとし、文書内の「誤った事実関係」がこれに当たるとみられる。だが一方で、納得のいく説明がなされたかどうかは定かではない。来年の同大会が予定されていた週については特別協賛社を募集し、確保できた場合、JLPGA主催競技として開催予定だという。来季のツアー日程は近く発表される。

 ◆放映権を巡る経緯 JLPGAは10月、放映権の帰属について17年より4年間、各主催者と協議を続けた結果、22年度のツアー公認競技全大会で放映権が協会に帰属することで合意したと発表。同月から一部の試合で米ゴルフ専門サービス「GOLF TV」で有料配信。放映権を巡っては、19年のツアー日程発表時(18年末)に、中継局側との協議が難航し、一部の試合が一時的に外れたこともある。

 事情違う男子は10戦前後無料配信

 男子ツアーでは今年、約半数近くの10試合前後でインターネット放送が無料で行われたという。男子の日本ゴルフツアー機構(JGTO)関係者は「権利は(女子と同じくツアーを統括する立場の)同機構に帰属するが、女子のように一括で管理してお金をもらう立場ではない。多くの方に見てもらえることがありがたい」と説明。基本的には有料か無料かは大会主催者に任せ、テレビ放送とも共存する形となっている。

 来季は年間25試合で夏場に1か月以上の“空白期間”がある男子に対し、稲見萌寧、原英莉花ら多くの人気選手を擁する女子ツアーは3月の初戦から11月の最終戦まで38もしくは39試合、フル稼働の状態だ。シード選手は休養を入れながらコンディション維持に努める背景もあり、「ネット配信の有料・無料」を巡る方針の違いも、両ツアーが抱える事情が影響しているのかもしれない。

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